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小児眼科

小児眼科

小児眼科とは、まだ目の仕組みが完全に発達していない状態の小児が対象の眼科診療です。

お子さまが大人とほぼ同じ視力まで成長するのが6歳くらいと言われています。生まれたばかりの赤ちゃんはまだぼんやりとしか見えていません。生後3カ月~6カ月頃に急激に発達し、その後成長と共に徐々に発達し、小学校に行く頃には大人と同じくらいまで見えるようになります。

小児の目の異変は、早期発見、早期治療が最も大事なのですが、幼いお子さまは、自分で「目が悪い・見にくい」とは言ってくれません。
そのため、見過ごされやすく、なかなか気付くのが難しく、小学校に入ってからの学校健診で目が悪いことにはじめて気づき、受診される方も少なくありません。

視力が発達するためには、ものをしっかり見る事が最も重要です。視機能の発達過程でものをしっかり見ることが出来ない状態が続くと、弱視という状態となってしまいます。お子様の斜視や弱視は早期発見・早期治療が重要となります。個人差はありますが、3歳くらいになればある程度検査ができるようになります。早い時期に治療を受ければ、視機能の発達を促していくことが可能ですが、学童期を過ぎてから治療を行っても、あまり改善が望めないこともありますので、お早めにご相談ください。

お子様に下記のような症状が見られたら、なんらかの目の疾患を抱えているかもしれません。どうぞお気軽にご相談ください。

  • テレビを前の方で見るようになってきた
  • たまに目線がずれることがある
  • いつも頭を傾けてものを見ている
  • 片方の目(よく見える方の目)を隠すと嫌がる
  • 目を細めることが多くなったような気がする
  • 絵本を見たり、読んだりすることが飽きっぽくなった気がする
  • 昼間に屋外へ出ると眩しそうに目を細め、片方の目を強くつぶる
  • まっすぐに走ることが苦手で、自然にどちらかに曲がってしまうことがある

学校健診で視力低下を指摘されたら

新学期になると多くの学校で健診が行われ、お子さまが健診の結果を持ってきているかと思われます。
健診結果がA判定以外の場合は、眼科の受診を勧められますが、その場合は早めに眼科を受診されることをおすすめします。

学校健診の視力検査はA, B, C, Dによる判定で、通常の眼科で行っている視力検査とは内容が異なります。このため、眼科ではもう一度視力検査をして詳しく調べます。
学校ではB判定だったけれど、眼科で調べたら両眼とも1.2が見えていて、特に問題なく安心した。」というケースもあれば「眼科できちんと調べたら片眼は0.3しかみえてなかった。」というケースもあります。
というのも、学校健診では、集中できなかった・前の生徒さんの答えを覚えてしまっていた・目を細めて見ていたという場合もあり、実際に眼科で調べると学校とは違う結果になったというお子さまは実は珍しくありません。

眼科での診察結果により、経過観察で良い場合や、視機能回復のための訓練が必要な場合があります。
ご家庭で問題のないように思えても決して放置せず、まずは眼科できちんと検査をし、現状を知ることが大切です。
お子さまの眼が「どういう眼なのか」によって、治療の必要性の有無・メガネ装用の必要性の有無など診断をつけていきます。

眼科を受診される際は、学校から渡される受診結果を書き込む用紙をお持ちください。診察の結果を指定の用紙に記入いたします。
メガネをお持ちの方は、合っているかどうかも確認しますのでご持参ください。また、健診で指摘されなくても、見づらさなど何か気になることがある場合はお気軽にご相談ください。

斜視

物を見ようとする時に、片目は正面、もう片目が違う方向を向いてしまっている状態が斜視です。
常に斜視が存在する場合(恒常性斜視)と、時々斜視の状態になる場合(間歇性斜視)とがあります。また、生まれた直後から斜視が明らかに存在する場合と、成長してから目立ってくる場合とがあります。
ただし、大人でも眠かったり酔っていたりすると目の位置がずれることがあります。
お子さんも寝起きにちょっとずれる程度は問題ありません。

弱視

角膜、水晶体、硝子体を通って、網膜の中心窩にピントが合った後に、その情報が視神経を通って脳に伝わります。
弱視は、この視覚情報が伝わる経路のどこかに支障があるときに生じます。
この原因は、視力の発達の感受性期に片目または両目に適切な視覚刺激を受け取ることができなかったために視力の発達が止まったり遅れたりすることによります。
例えば、後述するように弱視は、生まれたときから3歳くらいまでの間に、片方の目のまぶたがさがったままだったり、黒目の中心の部分が濁っていたり、片方の目の位置がずれていたり、きちんと網膜にピントが合わない場合に起こります。

先天性色覚異常

色覚異常には生まれつきである先天性色覚異常と、視神経炎などの目の病気に伴う後天性のものがあります。

先天性色覚異常は遺伝性(伴性劣性遺伝)であり、今のところ有効な治療法はありません。日本では、先天性の色覚異常は男性の20人に1人、女性の500人に一人といわれており、決してまれな疾患ではなくありふれた存在です。

目には光のセンサーである光受容細胞があり、赤色に反応する「赤錐体細胞」、緑色に反応する「緑錐体細胞」、青色に反応する「青錐体細胞」の3種類の細胞のはたらきで色を識別しています。遺伝的に赤錐体細胞の働きがない、もしくははたらきが弱いものを1型色覚異常、緑錐体細胞の働きがない、もしくははたらきが弱いものを2型色覚異常といいます。青錐体細胞のはたらきが悪くなる3型や全色盲(1色覚)もありますが、非常にまれです。1型も2型も赤と緑が似た色合いに見えるため、区別がつきにくくなります。このため、「赤緑色覚異常」といわれます。
赤緑色覚異常があっても、日常生活において支障をきたすことはほとんどありません。しかし、調理師、自衛官、船舶免許、警察関係、航空関係などの一部の職業では制限されるとがあります。

色覚異常を理由に差別されることがないように、以前は小学校検診で色覚異常が行われていましたが、2003年からは任意の検査となりました。また、厚生労働省では一般企業に色覚異常を理由に採用を制限しないように指導していますので、自分が色覚異常であることを知らないまま就職するケースが増えています。例えば、飛行機のパイロット、電車運転士、自衛官、警察官などごく一部の職種や、デザイナー、調理師など色の見分けが必要とされる職業、また地域の規定によって就職に制限を受ける職業があります。このため、最近は小学校検診での色覚検査の重要性が見直されています。

色覚異常と上手につき合っていくために、気になる症状があれば早めに受診することをお勧めします。検査を受けることで、色覚異常の有無を調べ、区別がつきづらい色の傾向を自身で知っておくことが大切です。